診療所および200床未満の病院が、MRI（Magnetic Resonance Imaging）の購入を検討するためには、診療報酬と導入コストに関する詳細なシミュレーションが必要です。今回は診療所のケースで考えてみます。

【シミュレーションに際しての注意事項】

• 常勤の放射線診断専門医がいないため、画像診断管理加算の算定はないこととします。
• 家賃や人件費などは除いています。
• 実金額ではなく想定額で計算しているため、あくまで参考程度にとどめてください。
• 診療報酬は１点10円で算出しています。
• 関連工事費を含む装置本体の費用と保守契約費について、各々は税別で記載していますが、減価償却費の算出とシミュレーションは消費税を含めて行っております。

　以上をもとに、MRI購入後1年目からの収支をシミュレーションすると次のようになります（図、表）。棒グラフが施設の1日における平均検査件数に応じた毎年の収支、折れ線グラフが毎年の収支の累積額を示します。
　シミュレーションによると、撮影件数が1日当たり5件あれば、1年目は黒字を確保できます。しかし、2年目から保守契約費が加算されるために収支が赤字になり、減価償却が終了する7年目にやっと黒字になります。
　撮影件数が1日当たり6件あれば、1年目から黒字になるうえ、継続して利益を計上することができます。したがって、もし検査収益単体で黒字を目指すのであれば、今回のシミュレーション上の結果からは「1日6件」がひとつの目安となります^*。

提供：MCITコンサルティング株式会社

　MRIは高額なため、減価償却期間中に検査収益だけで黒字化するためには、1日6件以上の撮影件数が必要になることが考えられます。この6件という目標は、診療所にとっては厳しい件数と感じるかもしれません。しかし、視点を検査収益のみではなく、診療所全体の収益に移して考えてみてはいかがでしょうか。
　MRIの導入は、患者数全体への影響も加味して収益を検討、計画することが大切です。高額だからこそ、他院との差別化になり、MRIがあることにより、自院完結で診療できる症例が増え、患者の利便性が増加します。そして、より良い画像をもとに診断・治療を受けた患者は診療所全体を評価する口コミを出し、MRI検査に関係なく患者全体が増えるというサイクルが起きうることが期待できます。
　診療所でMRIの導入を検討する場合は、MRI検査単独の件数だけをみて投資するかどうかを判断するだけではなく、MRI導入が自院への集患全体に影響することを十分に考慮することもお勧めします。

　もし「診療所の集患に効果があるので新しく導入しよう」と判断されたならば、機種選定も重要になります。現在、診療所向けのMRIも複数の選択肢がある時代となりました。以下、６つのポイントのうち1つでも検討が欠けると、診断に余計な手間を要したり、クリニックの限られたスタッフではうまく運用しきれなかったり、うまく撮影できない症例が多くなったりすることが考えられます。そしてその結果、見込んだほどの集患効果が得られないかもしれません。6つのポイントをぜひ、ご検討の参考にしていただければと思います。

1. 患者さんや紹介医に自信をもって診断を説明できる「画質」が出せるか
2. 長時間じっとしにくい患者さんでも対応できる「撮影時間」か
3. 患者さんの「ポジショニング」を短時間で安定的に行えるか
4. 患者さんに負担が少なく扱いやすい「受信コイル」がそろっているか
5. 「コンソールの操作性」は経験の少ないスタッフでも再現性高く撮影できるほどか
6. 体内に「金属インプラント」を留置している患者さんへの対応力が高いか