診療所および200床未満の病院がCT（Computed Tomography）の購入を検討するためには、診療報酬と導入コストに関する詳細なシミュレーションが必要です。今回は診療所のケースで考えてみます。

【シミュレーションに際しての注意事項】

• 常勤の放射線診断専門医がいないため、画像診断管理加算の算定はないこととします。

• 設置工事費のほか、家賃や人件費などは診療所によって変動が大きいために除いています。
• 実金額ではなく想定額で計算しているため、あくまで参考程度にとどめてください。
• 診療報酬は1点10円で算出しています。
• 装置本体の費用と保守契約費について、各々は税別で記載していますが、減価償却費の算出とシミュレーションは消費税を含めて行っております。

　以上をもとに、CT購入後1年目からの収支をシミュレーションすると、次のようになります（図、表）。棒グラフが施設の1日における平均検査件数に応じた毎年の収支、折れ線グラフが毎年の収支の累積額を示します。
　シミュレーションによると、撮影件数が1日平均1件の場合、1年目は黒字ですが、2年目以降は保守契約費を含めると赤字になってしまい、減価償却が終了する7年目にやっと黒字になります。
　一方、撮影件数が1日当たり2件あれば、2年目以降も黒字を維持できます。さらに、撮影件数が1日当たり3件ですと、装置本体費用（約1,800万円）の回収も4年目で叶い、１日当たり4件にもなれば2年目で回収が叶う計算となります^*。

提供：MCITコンサルティング株式会社

　保守契約費がなければ、撮影件数が少なくても黒字になるのではないかとの指摘があろうかと思います。しかしながら、CTは管球の発光によって撮影を行い、管球自体は消耗品のために定期的な交換が必要になります。また、CTはコンピュータですので、全く故障しないとは言い切れませんし、最近増加傾向にあるサイバーセキュリティ対策も必要となります。そのため、管球の交換費用並びに定期的なメンテンナンス費用として、保守加入を検討することをお勧めしています。

　呼吸器科や泌尿器科、脳外科など、CT撮影が比較的多く診断に用いられる診療科では、開業時にCT導入が頭をよぎると思います。しかし、漠然と「検査件数が少なくて採算がとれないだろうからやめておこう」と考え、断念するケースも一定数あるのではないでしょうか。
　今回のシミュレーションから分かることは、あくまでご施設の環境や購入装置の仕様などによって違いはあるものの、１日2件の撮影件数があれば、１年目から継続して黒字になり得るということです。そして、もし１日３件の撮影を想定できるようなご施設環境の場合、1日2件の場合に比べて年間利益が360万円近く増え、4年目に投資回収を見込むことが可能です。1日4件の撮影件数であれば、2年目に投資を回収できる可能性があります。
　このように、CT購入を検討する際の収支シミュレーションにおいて、大きな鍵は検査件数にあります。臨床面での必要性やメリットを少しでも感じてらっしゃるのであれば、漠然と諦めるのではなく、近隣の医療環境や、臨床的な付加価値なども勘案しながら、自施設ではどの程度が見込めるのか、増やせるのかどうかなどを考えてみてはいかがでしょうか。