コラム「コンサルティングの現場から」
どう考える？クリニックでのCT導入
～収支シミュレーションをふまえて～
大西 大輔
MICTコンサルティング株式会社 代表取締役
2001 年一橋大学大学院MBA コース卒業。同年、日本経営入社。2002 年に医療ＩＴ製品の常設総合展示場「メディプラザ」を立上げ、ＩＴ導入コンサルティング、システム選定アドバイス、研修事業等を担当。2016 年にMICT コンサルティング株式会社を設立。多くの医療機関の導入サポートや取材経験により医師会などの公的団体などでの講演や執筆多数。
section
診療所および200床未満の病院がCT（Computed Tomography）の購入を検討するためには、診療報酬と導入コストに関する詳細なシミュレーションが必要です。今回は診療所のケースで考えてみます。
【シミュレーションに際しての注意事項】
常勤の放射線診断専門医がいないため、画像診断管理加算の算定はないこととします。
- 設置工事費のほか、家賃や人件費などは診療所によって変動が大きいために除いています。
- 実金額ではなく想定額で計算しているため、あくまで参考程度にとどめてください。
- 診療報酬は1点10円で算出しています。
- 装置本体の費用と保守契約費について、各々は税別で記載していますが、減価償却費の算出とシミュレーションは消費税を含めて行っております。
CT購入に伴う諸経費は？
CT購入に伴う費用には、装置本体の費用と動作に要する電気代、そして保守契約費がおもに考えられます。
まず装置本体の費用について、通常、医療機器の購入費用は「減価償却方式」で計算を行い、減価償却費として決算ごとに費用を計上していきます。例えば、ここでは16列のCTを1,800万円で購入すると仮定しましょう。一般的な耐用年数6年での定額償却で考えた場合、1～6年目の減価償却費は約330万円/年、7年目以降は0円となります。
次に電気代については、1日8時間で月20日の稼働がある診療所の場合、単価20円/kWhで計算すると、概ね年間で21万円ほどになると想定します。
最後に保守契約費ですが、CT購入の収益をシミュレーションする際は、この保守費用を忘れずに加味することをおすすめします。管球の交換を含むフルメンテナンスで年間250万円と仮定した場合、通常、1年間は無料となりますので、2年目から250万円を計上します。
これら3つの費用を合計すると、1年目の年間支出額は約350万円、2～6年目は各年で約630万円、7年目は約300万円となります。つまり、保守契約費が追加になる2年目に上昇し、減価償却が終わる6年目まで高値が続いた後、再び下がるという構図がみられます。
CT撮影1件当たりの診療報酬は？
放射線診断専門医がおらず、画像診断管理加算がない施設を想定した場合、CT撮影1件当たりの診療報酬点数は、おもにコンピュータ断層撮影料900点（16列以上64列未満のマルチスライス型機器の場合）、コンピュータ断層診断料450点、電子画像管理加算120点を合計して1,470点となります。もし造影を行った場合は、造影剤使用加算として500点が追加され、1,970点となります。
造影剤を使用する症例は年間10％ほどと仮定すると、1日におけるCT撮影件数と稼働日数で試算した年間の診療報酬収入は、1日当たり平均１件の撮影件数では約360万円、2件では約730万円、3件では約1,090万円、4件では約1,460万円、5件では約1,820万円となります。
年間収支のシミュレーション
以上をもとに、CT購入後1年目からの収支をシミュレーションすると、次のようになります（図、表）。棒グラフが施設の1日における平均検査件数に応じた毎年の収支、折れ線グラフが毎年の収支の累積額を示します。
シミュレーションによると、撮影件数が1日平均1件の場合、1年目は黒字ですが、2年目以降は保守契約費を含めると赤字になってしまい、減価償却が終了する7年目にやっと黒字になります。
一方、撮影件数が1日当たり2件あれば、2年目以降も黒字を維持できます。さらに、撮影件数が1日当たり3件ですと、装置本体費用（約1,800万円）の回収も4年目で叶い、１日当たり4件にもなれば2年目で回収が叶う計算となります*。
図、表：CT購入後1～7年目における、1日当たり撮影件数に応じた単年度収支（棒グラフ）と累積年度収支（折れ線グラフ）のシミュレーション結果
提供：MCITコンサルティング株式会社
保守契約の検討を
保守契約費がなければ、撮影件数が少なくても黒字になるのではないかとの指摘があろうかと思います。しかしながら、CTは管球の発光によって撮影を行い、管球自体は消耗品のために定期的な交換が必要になります。また、CTはコンピュータですので、全く故障しないとは言い切れませんし、最近増加傾向にあるサイバーセキュリティ対策も必要となります。そのため、管球の交換費用並びに定期的なメンテンナンス費用として、保守加入を検討することをお勧めしています。
検査実施件数が1日2件以上であれば
CT購入1年目から利益を期待できる
呼吸器科や泌尿器科、脳外科など、CT撮影が比較的多く診断に用いられる診療科では、開業時にCT導入が頭をよぎると思います。しかし、漠然と「検査件数が少なくて採算がとれないだろうからやめておこう」と考え、断念するケースも一定数あるのではないでしょうか。
今回のシミュレーションから分かることは、あくまでご施設の環境や購入装置の仕様などによって違いはあるものの、１日2件の撮影件数があれば、１年目から継続して黒字になり得るということです。そして、もし１日３件の撮影を想定できるようなご施設環境の場合、1日2件の場合に比べて年間利益が360万円近く増え、4年目に投資回収を見込むことが可能です。1日4件の撮影件数であれば、2年目に投資を回収できる可能性があります。
このように、CT購入を検討する際の収支シミュレーションにおいて、大きな鍵は検査件数にあります。臨床面での必要性やメリットを少しでも感じてらっしゃるのであれば、漠然と諦めるのではなく、近隣の医療環境や、臨床的な付加価値なども勘案しながら、自施設ではどの程度が見込めるのか、増やせるのかどうかなどを考えてみてはいかがでしょうか。
（2023年12月25日作成）
