テーマ
医師の働き方改革
2024年4月からは、「労働基準法施行規則の一部を改正する省令」(2022年1月19日公布)により、上限規制が適応されるようになったんだよ。
医師の働き方改革はなぜ必要なのか?
- 医療の現場は、医師の自己犠牲的な長時間労働により支えられており、危機的な状況にある
- 日本のよい医療を将来にわたって持続させるためには、現状をかえていかなくてはならない
- ワークライフバランスへの関心が高まり、柔軟な働き方を実現しなければ多様な人材の確保が困難
入院料機能分化シリーズ
2024年度改定では、入院料に関してとくに大きな変更があり、多くの急性期病院に影響を及ぼし対応を迫るものとなっています。そこで、その背景や変更内容のポイント、そして地域において求められる連携関係についてまとめてみたのが、このシリーズです。
Vol.1:急性期一般1から読み解く
【Mr.マツオのポイント」
- 急性期病床から回復期病床への転換は、2025年に必要とされた数字に及びそうもない状況である
- 急性期病床の入院料の内訳を病床数でみると7対1看護配置の急性期一般入院料1が大多数を占める
- この急性期一般入院料の病床を転換する受け皿として地域包括医療病棟入院料が新設された
Vol.2:重症度、医療・看護必要度から読み解く
【Mr.マツオのポイント」
- 急性期病棟の入院料のランク分けを決定づけているのが重症度、医療・看護必要度による基準である
- 2024年度診療報酬改定において、その基準の内容が急性期病院にとって大変厳しいものに変更された
- 新しい基準を満たすことが難しい高齢の救急患者や内科系疾患患者の受け皿が地域包括医療病棟である
Vol.3:地域包括医療病棟入院料から読み解く
【Mr.マツオのポイント」
- 地域包括医療病棟の施設基準は高齢者急性期を主な対象患者とし早期の在宅復帰を目指すための内容となっている
- 地域包括医療病棟入院料の点数は高齢者救急に多い疾患のDPC点数よりも高めに設定されている
- 点数は高いが、在宅復帰率などのハードルも高いため地域包括医療病棟の届出施設数は少なく留まっている
この転換を進めるための改定については次回「重症度、医療・看護必要度から読み解く」をお待ちください。
準備中のコンテンツ
- 入院料機能分化 vol.4:地域包括ケア病棟&回復期リハビリテーション病棟から読み解く
- 入院料機能分化 vol.5:目指すべき地域での機能分化と連携の形